ヒット商品応援団日記

ヒット商品応援団日記No806毎週更新）　2022.6.25.



ＮＴＴグループが、７月から社員半数の3万人は原則自宅での在宅勤務とするなどの新制度を７月から導入するとの報道に話題が集まっている。出社については出張扱いとなり、降雨機利用も可とするものでコロナ禍から生まれた新しい働きかtである。一方、米国の電気自動車大手のテスラをはじめ既に在宅勤務は一つの働き方として定着している。テスラのリーダーイーロン・マスクは少数の中心となる幹部人材には出社を要請するが、その他の作業要員は在宅勤務とするとも。勿論、その少数である開発担当者技術者には高い報酬を提供するが、在宅作業に従事する社員は総じて低賃金となる。NTTがテスラと同じような賃金制度となるかは不明であるが、失われた30年と言われる日本も個別企業単位で改革が始まったということであろう。

今何が起きているのかというと、在宅・出社と言った問題ではなく、その本質はそれまで「人手」に頼っていた「作業」はそのほとんどがコンピュータが行うこととなるということである。その代表的な業務が周知の「会計」である。つまり会計ソフトの開発は必要となるが、会計事務員など既に必要ではなくなったということである。
少し前のブログで「悪性インフレが始まった」と書いたが、エネルギーや原材料の高騰、円安などと言った「悪性」も主要因であるが、賃金を上げられない「働き方」に注目が集まっている。1990年代初頭のバブル崩壊以降構造改革がなされないまま今日に至っているのがこの「働き方改革」である。ある意味悪性インフレによって自ら変わらざるを得なくなったと自覚したということであろう。
実は5年前こうしたことに警鐘、いや問題提起をしていたのが、数学者で、国立情報学研究所 社会共有知研究センター センター長を務める新井紀子さんであった。
当時AI（人工知能）」というキーワードで「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトを率いた方でこのブログでも何回か取り上げたことがあった。以前から「生産性論議」については飲食業のような労働集約型ビジネスは調理ロボットなどの活用でどんどん働き方が変わっていくと考えられていたが、新井紀子さんはホワイトカラーにも及びAIで代替できる人材とできない人材とに分断されるという指摘であった。まさにテスラモーターのような働き方である。

最近では慶應大学で財政学の教授である土居丈朗さんは「営業マンの数は減っていくのか？」と聞かれ、どんな職がAIによって置き換えられるのかを、Dimeの中で以下のように述べている。

『AIがワンパターンな仕事は判断できるので、定型化された仕事、ワンパターンな仕事は消える可能性がある。具体的に言うと、データがあってそこからグラフを作るような仕事は置き換わるだろう。・・・・・・・例えば銀行の融資係も置き換わるだろう。この人に貸し出しても大丈夫か、どういう人なら返してくれるか、これまで1～2人で判断していたことがコンピュータなら1分前後で判断できる。
働く人の多くを占める、営業マンはどうかと言うと、足で稼ぐタイプの営業は減る。準備、企画などAIに導いてもらい、データで示す営業スタイルになる。どこに訪問しても同じセールストークの営業マンはAIに置き換わる。営業マンの人数は減ることになるだろう。』と。

こうした事例を挙げるまでもなく既に始まっていると思うが、AIが顧客情報とビッグデータを分析して「もっとこういうところを営業すればどうですか？」とアドバイスしてくれる。そんな仕業環境であれば、営業マンは極端に少なくて済む。勿論、働き方も変わることとなる。
つまり、これから生き残る仕事はAIとコンピュータを上手く操る仕事となる。AIの使い手になったり、AIを進化させたりする仕事だ。

そして、仕事の多くは経営目標の準じたテーマに沿ったプロジェクト単位になる。勿論、部長・課長と言った上下関係の職階で仕事が進むことはなくなる。プロジェクトリーダー単位の専門家集団で進んでいく。つまり能力単位となり、あるテーマではリーダーを務めることもあれば、チームメンバーになると言ったフレキシブルで自在な組織となる。能力ある人間は複数のプロジェクトに参加することとなり、AIに置き換わられる人間は単なるワーカーとなる。そして、言うまでもなくそうした働き方に報酬は反映されていくこととなる。

ところでAIができない、苦手とすることもある。新井さんは著書「AI vs 教科書が読めない子どもたち」の中で、AI は「意味」も「感情」も理解できない。実はこの意味や感情をを考える、その道筋となる読解力が決定的に足りないと指摘している。こうした読解力、読みこなす能力は詰め込み教育、偏差値教育によるもので、こうした教育を受けた人間が大きな転換期に立たされているということだ。そして、AIの対極が「人間力」であるとも付け加えている。
実は労働集約型ビジネスにおいては調理器具を含めロボット化が進んでいると書いたが、面白いことに現場スタッフの能力を引き出す試みが行われていた。外食産業、24時間営業・・・・・一見ブラック企業ではと思われ合致であるが、富士そばの場合はホワイト企業として人気となっている。正規社員以外多くのバイトで店舗構成されているが、業績次第ではあるが、アルバイトにもボーナスが出る、そんな能力次第に沿った賃金体系となっている。この富士そばではAI（ロボット）」にとって代わることができない仕組みが用意されている。それは店独自のオリジナルメニューをつくって販売するシステムだ。通常であればそばとカレーライスのようなセットメニュ０が定番となっているが、私が注目したのはカツ丼とカレーライス半々のメニューであったが、私にとっては別々に食べたいというのが素直な感想であった。社員の発想やる気を引き出すことファ目的であるが、一番大切なことは現場における「考える力」「顧客の好みを読解する力」と言った方が絵あかりやすい。現場である以上「作業」は必要不可欠であるが、それに加えて「考える」こと、AIにはできないことにトライする仕組みである。

参院選も近いこともあるが、先進国の中で賃金上昇のできない唯一の国であることが一つの争点となっている。戦後の働き方として終身雇用制度と年功序列制度があるが、前者は高齢者も働く時代であり維持することが必要と思う。しかし、年功序列型の運営、賃金制度は改革すべきであろう。
確か1990,年代後半であったと思うが、経済企画庁長官であった堺屋太一さんは「生産年齢人口がマイナスに転じた」として大きな時代に転換期であると警鐘を鳴らしたことがあった。銀行や証券会社が破綻する時期もあって、マスコミをはじめほとんど注目されることはなかった。少子高齢社会の「入り口」でもあったが、今日の問題点のほとんどが解決されないまま今日に至っている。生産年齢人口とは「働き消費する人口」のことであり、分かりやすい「国力」の基礎となる物差しである。バブル崩壊の後始末に追われ政治家も官僚も平成時代の日本の展望を示すことができなかった。
今回敢えてAIという道具を借りて働き方の指針を書いたのも1998年当時と同じ転換期を迎えていると感じたからである。バブル崩壊以降グローバル経済下にあって唯一成果を上げられたのはインバウンド市場の5兆円である。ビザの緩和策がその入り口を作ったが、地方自治体、観光業者は航空便の便数を増やす要請や団体クルーズ船の誘致など、あるいは地方が持つ資源を掘り起こしたり。。。。。「考える力」を発揮したからであった。事業規模から言えば大企業ではなく、飲食業のような中小企業と同じ「考える力」によって可能となった。「考える力」とは私の言葉で言えば、マーケティング力のことであり、市場・顧客を読み解く力のことである。変化する顧客をアナログ手法であれ、AIを活用しても良し、そのことによって自ら変わる転換期にあるということだ。（続く）
  

ヒット商品応援団日記No805毎週更新）　2022.6.12




スシローが昨年秋景表法のおとり広告を行なったとして消費者庁が改善のための措置命令が行われ話題となっている。どんな「おとり」なのかについては詳細が公開されているのでここではその審議についてはテーマにはしない。全国626店舗という最大手の寿司チェーンであるがコロナ禍においても成長を上げてきた。業界のリーダー、プライスリーダーが今年の秋から一皿100円（税抜き）」を改定し値上げするとのことでこのブログにも取り上げた。ところがうに、かにといった寿司ネタの中でも特に食べたい寿司ネタのキャッペーンであるが、「品切れごめん」との表示はあるものの、キャッペーンが始まっても「品切れ」、つまり初日から販売していない店が数店あったがその理由が不明であると発表している。
少し前に牛丼の最大手吉野家の常務が社会人セミナーで若い女性戦略として「生娘がシャブ（薬物）漬けになるような企画」と発言し、吉野家の常務を解任されたとして話題になった。解任された伊東正明氏はマーケティングのプロとのことだが、「何か」がかけていると言わざるを得ない。

企業は成長と共に組織は複雑化し肥大化していく。知恵やアイディアもまた「外部」に頼ることとなり、経営はどんどん「数字」となり、「現実」から離れていくこととなる。現実とは勿論のこと「顧客」のことである。
私が若い頃隣のチームが日本マクドナルドのマーケティングを担当していた。創業者である藤田田社長からの要請で「顧客実態」を把握するために、店頭で今までなかった注文をして欲しいとの依頼があった。私も応援として銀座4丁目のマクドナルドでビッグマックを頼み「マスタードをつけてね」とメニューにはないサービス注文をしたことがあった。今までそんなことをオーダーされた経験はなかったのであろうバックヤードの店長に・・・・・・そんな光景を思い出した。おそらく誰よりも店舗に行き厨房に入った社長であった。周知のように世界中のマクドナルドでいち早くローカルメニューを作ったのは日本である。そのメニューが「てりやきマックバーガー」で牛ではなくポークパティを醤油味にしたヒット商品である。
藤田社長が亡くなってから日本マクドナルドは迷走するのだが、その後カナダの社長であったサラ・カサノバ社長を迎いいれる。そして、カサノバ社長が始めたのは店舗周りと顧客との対話であった。ある意味で藤田社長と同じ「現場経営」によって立て直したということだ。

もう一つのエピソードが大手流通業のイオンである。かなり前になるが当時イオンの専務であった谷口氏と歓談する機会があり、創業者である岡田卓也氏の実像をお聞きすることがあった。当時のイオンの本部は千葉幕張のビルではなく東京昭和通りに面した古いビルの一室での懇談であったが、1990年大阪で行われた花博で事故が起きた直後で”岡田は急遽大阪に飛んで行きました”と谷口専務が話され”岡田は1年300日以上全国の店舗を回っています”とも。幸いなことに事故による怪我人はいなくて事なきを得たとのことであったが、常に現場の消費者に思いを寄せていたという。この店舗回りについては実姉である小嶋千鶴子氏も同様で主に人事面で現場経営をしていたと。当時のイオンは店舗単位の発注で「欠品」が
多く、その自主性は評価されてはいたが、問題もまたあった。経営の答えは社員が育っていなかったことが原因で、それらは経営者の責任であるとし、現場を責めるようなことは一切なかった。

スシローの値上げ予告の数日後、あのユニクロも秋冬物からメイン商品であるフリースやライトダウンジャケットなどを1000円値上げするとの発表があった。ユニクロについては何回か取り上げたことがあったが、これもカジュアルウエアのマーケっよリーダーであり、大きな影響を生むことからであった。服飾衣料分野で多くのブランドが苦戦する中で業績を伸ばしているブランドであるが、確か数年前まで広告のみならずチラシの文面にまで柳井社長は目を通していたと聞いている。GAPに追いつけ追い越せと世界を舞台にして活動するウユニクロであることから今はそうしたでディテ＝ルにまで目を通すことはないと思うが、経営者が常に顧客がどんな消費を見せるか考えているということだ。スシローがキャンペーン商品の在庫がないにもかかわらず広告キャンペーンを中止しなかった事とは正反対の理解である。
売り物が魚介類ということから品切れでも許してもらえると経営判断していたとすれば、経営失格で必ず消費者からは見向きもされなくなる。

かなり前えになるが、ユニクロのフリースが爆発的に売れたあことがあった。その決算の記者会見で、記者から「同じような類似商品を着たくないという消費者もいると思うが」との質問に対し、柳井社長は「常に品質の良い工業製品を作っている」と答えていた。記者は「工業製品」という言葉尻を捉えて「ファッション商品ではないのかと」反論し、逆に話題になったことがあった。そうした背景からと思うが、数年前ユニクロのコンセプトが「ワークライフ」に変わった。ライフスタイルブランドを目指したのだが、その先にはそのブランドを作る社員にとっても同様で「ワークライフバランス」を目指すこととなる。結果として、社員の給与は勿論のこと、残業などまさにワークライフバランス」を目指し、2017年本社機能を東京有明のオフィスへと移転まで行うという改革を行ったことは周知の通りである。この「有明プロジェクト」は一言でいえば、売り切れる量と生産量を一致させることにあり、情報を軸にすべてのワークフローを見直して無駄を省けば働き方改革にもつながるという改革である。当時は賛否もあったが、成功したと言えるであろう。

コロナ禍も3年目を迎え、収束に向かいつつあるが、消費心理は悪性インフレもあって、多くのことに「敏感」になっている。1990年代セブンイレブンの創始者である鈴木敏文氏は「消費市場は心理化された」と発言していたが、その心理は想像以上に敏感に反応するようになっている。持続化給付金詐欺をはじめネット上には無有の「詐欺」あるいは「詐欺まがい事象」が溢れている。ある意味「ささくれだった心理」で触れば即座に反応する時代である。経営は技術であると勘違いするエセ経営者が出てきたように思えるが、こうした困難な時代こそ消費する生活者に覚悟を持って向かい合わなければならない。コロナによって傷んだ経営を立て直すには現場経営しかない。スシローも吉野家もそのことを教えてくれる「反面教師」である。（続く）
  

ヒット商品応援団日記No804毎週更新）　2022.6.8



持続化給付金詐欺が相次いでいる。経産省のキャリア官僚から始まり、組織だった詐欺まで各々異なるが、共通していることの一つが「若い世代」によるもので、個人事業主を対象とした申請者として名義貸しをした主に学生が多く、給付金詐欺の特徴の一つとなっている。特に巧妙なのが給付された100万円の内手数料20万円を除いた80万円を暗号資産への投資をするという誘い文句あったと報道されている。
実は令和の時代はどんな時代なのかを鮮明にするために未来塾で「昭和」の時代の価値観の比較をしてきた。その中で「新しい「生き方」が生まれた」価値観の一つとしてとして次のように書いたことがあった。

『もう一つの人生が『FIRE』と呼ばれるグループである。FIREというのは文字通りFinancial Independence『経済的自立』とRetire Early『早期退職』の造語である。株高を背景に『FIRE』は裾野を広げており、企業・仕事に縛られることなく、自由なライフスタイルを楽しむ、そんな生き方である。若い世代の価値観について貯蓄好きな合理主義者であるとブログにも書いてきたが、コロナ禍によって生まれた進化系で、その代表的な世代がミレニアム世代である。ミレニアル世代は、1980年から1995年の間に生まれた世代と定義されている。現在25歳から40歳を迎える世代で、以前日経新聞が「under30」と呼び、草食世代と揶揄された世代のことである。ちなみに消費において注目されているZET世代はミレニアム世代の下の世代である』

実はこのコロナ禍において静かに進行していたものの一つに暗号資産の法整備があった。銀行に預けても利息がない時代が長く続き誰もが金融に関する価値観が変わり始めていた。当時は仮想通貨と呼んでいた通貨は暗号資産へと変わった。今や7000種類以上の通貨が存在している。その通貨の特徴は少額から購入できる。こうしたことから初心者でも始めやすく、分散投資効果を高めるのに格好な通貨へと生まれ変わった。
暗号資産投資は、1,000円ほどの少額から購入できます。始める際の敷居が低く毎月のお小遣いの範囲で投資も可能なので、気負わず資産運用を始めることができ若い世代に急速に進行してきた。2021年2月、アメリカの電気自動車メーカー・テスラが、暗号資産・ビットコインを15億ドル(約1,600億円)購入。さらに、近い将来ビットコインをテスラ車購入の決済手段とする考えを明らかにして話題を集めた。つまり、投機ではなく「投資」へと大きな価値観変化が生まれていたということだ。

暗号資産運用のセミナーは至る所で行われ、資産形成の一つの方法となったが、今回の詐欺事件の特徴としてこうした投資セミナー開催の名を借りた給付金申請への勧誘を行っていたことは偶然ではない。年金をもらえない世代とも言われる若い世代にとって新たな資産形成は重要なものになったとしても不思議ではない。その発想の先にFIREがある。暗号資産の運用は「個人事業」という言葉に疑いも持たずに進んでしまう。
今回の詐欺事件の勧誘に使われたものの一つがSNSである。家族で詐欺行為をしたグループもいたが、勧誘を組織的に行ったグループの多くはSNSで、人から人へと勧誘の輪が広げたるという訳である。
ここ2回ほど「昭和」をテーマにブログを描いてきたが、令和と昭和の違い、価値観の違いはなんであるかと言えば「夢」が持てる時代であるかどうかとなる。夢中になれたかどうかと言っても構わない。少し前の未来塾で昭和の町工場、べンチャー企業であった自動車のホンダには「夢」が脈々と継承されている。ある意味「生き方」「生き様」の継承で、お金のない時代にあって本田宗一郎はまだ創業8年バイクの販売で急成長している時のインタビューで次のように答えていた。
「乏しい金を有効に活かすためには、まず何より、時を稼ぐこと」「うちのセールスマンは、給料を出さないお客さんなんです。このセールスマンを育てるには、品物を育てなければならぬということです」「エンジン屋はエンジンばかり、オートバイ屋だからおまえはオートバイしかできないというような考え方が、そもそも間違っているんだ」と。（「東洋経済新報」1954年11月13日号より）
社員を愛し、社員の可能性考え、一緒に油まみれになってオートバイをつくるとは夢の共有であったということである。まさに本田宗一郎らしい発想である。この時代問われているのは若い世代の生き方ではなく、所属する組織のリーダーに夢があるかである。持続化給付金詐欺事件は氷山の一角で、海面下には夢が持てない、夢中になれない時代あが広がっているっということであろう。
持続化給付金は約5.５兆円支給されている。少なくとも運転資金で困っていた個人事業主を助けることができた。そして、その多くは夢を追いかけることができたということである。新型コロナウイルスは収束に向かいつつあり、事業の再生へと向かわなければならない時期である。前回のブログで既に悪性インフレが始まっていると描いた。家計調査の4月度の数字が公開されたが、勤労世帯の収入は前年同月比実質 3.5%の減少。消費支出も前年同月比 実質 1.7%の減少 とのこと。 前回のブログで「悪性インフレ始まる」と書いたが、4月の家計調査の数字がそれをよく表している。日銀の黒田東彦総裁は、6日の講演で「家計の値上げ許容度も高まってきている」という見解を示したが生活者は許容などしていない。それどころか真逆で事業者も生活者も耐えているのが現実である。悪性インフレ解決には賃上げしかないが、その前にやるべきは「夢」を語り合うことだ。（続く）